講 義 概 要 現在、インバウンド観光が急速に回復している中、日本が観光立国を実現するためには、観光地の再生・高付加価値化を進め、持続可能な観光地域づくりを推進することが急務です。これを実現するためには、観光地経営をリードする人材が必要不可欠です。
当プログラムは、観光庁が2023年3月に発表した「ポストコロナ時代における観光人材育成ガイドライン－持続可能な観光地域づくりに向けて-」に基づき、2023年に大阪観光大学が観光庁「観光人材育成事業」に採択され、開発された観光地経営人材の教育プログラムから観光地域づくり法人（DMO）の経営に重要な科目を抜粋して展開します。
全国のDMO等の事例より、地域の特性、課題、立地条件、地域における観光の役割・効果等を踏まえて観光地経営戦略を策定する手法や、策定した戦略の実現のための組織づくりの手法等を理解する。また、観光地戦略策定に必要なマーケティング、ブランディング戦略、地域の多様な事業者との合意形成をとるマネジメント等に関する基礎的理解等も必要である。また、ポストコロナ時代で成長するDX、イノベーション、アントレプレナーシップも重要である。各地のDMOの成功事例を動画講義で確認しながら講義は展開する。
日本版DMOの理事長として地域振興の企画・運営に携わっている実務経験をもとに授業を展開する。 到 達 目 標 a. マインド形成）
観光地経営を牽引する者として、地域に対する誇りと愛着を持っていること、社会的使命感、倫理観、責任感等をもって、コンプライアンスの遵守と適正な事業の運営管理ができること
b. スキル形成）
不確実性の高い環境下でも課題発見・解決を行いながら、地域の観光資源を有効に活用し、地域全体の利益に資する具体的な成果を上げることができること日本の藝術に見られる日本文化の特質について、個々の作品に即して考察することができる。
c.ネットワーク構築）
観光地経営を推進するための専門家、協力者などとのネットワーク構築ができる。
d.ステークホルダーの巻き込み方）
行政や文化、農林漁業、交通等地域内の事業者に加え、地域住民などの観光地域づくりを支える幅広い関係者と信頼関係を構築しつつ、利害や意見を調整し合意形成を行うなど、協働することができること
e.稼ぎ方）
自組織の立場や利害に固執することなく、持続可能な地域づくりに向けて、旅行消費額の増加など地域全体の利益を常に意識し、起業家（アントレプレナー5）的役割を発揮しつつ、地域における滞在価値創出と持続可能性を基本としたビジョンとミッションを示すことができること 授 業 計 画 | 第1回 ガイダンス・観光地経営人材育成カリキュラム | | 第2回 日本の観光の変遷・観光立国ニッポン | | 第3回 DMO事例：インアウトバウンド東北 | | 第4回 DMO事例：青森県（十和田奥入瀬観光機構） | | 第5回 アドベンチャートラベル | | 第6回 国内外の観光動向 | | 第7回 持続可能な観光 | | 第8回 ウエルネスツーリズムと地域創生 | | 第9回 地域活性化戦略に必要な組織づくり | | 第10回 地域発の観光コンテンツ開発と関係人口 | | 第11回 ソーシャルイノベーション | | 第12回 高付加価値化に向かうマインド形成 | | 第13回 観光スタートアップの可能性 | | 第14回 交付金を利用した地域マネジメント事例 | | 第15回 ディスティネーション・ブランディング事例 | | | ※オンライン講義になる講義もあります | | |
評 価 方 法 小テスト 90%
授業への参加度 10% 減点要素
授業の方法 対面 対面授業 ※オンライン講義になる講義もあります 教 科 書 毎回資料は準備する。テキストが必要な場合は講義で指示する。 |